「スイスイ英語の部」

3月12日木曜日5名１３時から１６時半

まずは、3/5に開かれた同窓会東京支部総会の報告の後、各自が持ち寄ったトッピクを話しました。

愛用のPCの故障による買い替えで疲労困憊した話、国際地球観測船（ISS）の話－肉眼で夜空にクッキリと眺められる！

最近の米国のネット環境が当たり前に現在の男女のきっかけ作り事情。それとトランプ大統領を生み、支援を続けるキリスト教福音派の解説などがありました。

その後いつもの通り熱唱に次ぐ熱唱。気が付けば時間は午後４時半。集合してから３時間が経っていました。精算を済ませ銀座のカラオケ館を出て、今回初めて気が付いたのですがお隣が銀座教会を見学しました。メソジスト系教会であることも併せて知り、身近なことも分かっていないと自覚を新たにした次第でありました。

「しっかり英語の部」報告　

３月２８日土曜日　グーグルミートによるオンラインにて、ジャパンタイムスの記事をもとに討議をしました。

教材の記事：Regimes come and go.　　China’s interests in Iran will endure.

内容は米国とイランの交戦下における中国の立ち位置の分析と習近平首相の外交方針の見立てです。このニュースの後にイランはホルムズ湾封鎖という挙に出てきました。米国が予想していなかった事態であり、原油の高騰から世界の物価水準の急騰を招きました。日本の９０％の原油がホルムズ湾経由であることを考えれば、日本のとるべき策を相当急いで案出する必要があるーそのことについても合わせて議論しました。

教材の要約

Chapter １ 中国のこれまでのイランへの対処姿勢

China’s　basic stance to Iran　

Xi’s strategy is closer to the ancient Chinese phrase that notes the benefit of sitting on the mountain and watching the tigers fight. Beijing doesn’t think of alliances the way the US does. That reticence was on display during last year’s Iran -Israeli confrontation.

Chapter 2 北京にとってイランはビジネス上の対象に過ぎない

Iran, as a mere business partner

Beijing has drawn Iran into blocks like BRICS.  Saudi-Iran détente, for example, was presenting itself as a reginal power capable of facilitating peace without US involvement. Beijing’s major interest is to focus on extending the temporary trade more durable relief from American tariffs and technology restrictions.

Chapter 3  しかしイランのケースは中国にとって最高の教訓となった　

Iran and Venezuela have offered timely reminders of American power ( US ｇlobal intelligence reach and real-world combat experience). Closure of the strait of Hormuz could see prices jump around 20%. A wider reginal conflict will expose other vulnerabilities. China would worry more about the possibility of Chinese people’s mind-contagion. At the same time it accelerates technological self-reliance to reduce exposure to America.

討議の要約

  • 教材についてリーディングと翻訳のあと、誤りや表現についての議論を行い、より正確な理解に努めた。同時に記事の主張点を確認した。
  • 討論のテーマ

A   今回の「トランプ戦争」で米国は何を得ることになり何を失うことになるのか。

B　　同様に中国は何を得ることになり、何を失うことになるのか？

C　　ホルムズ湾の閉鎖が現実となったので、日本は何をするべきなのか。

結論をまとめると、

A　USA got nothing and lost trust from the world

B   China fished in the troubled waters (profiting while others fight)

C　Cease-fire by the US side or may take time to resolve it.

 Japan, Asian countries and EU plus England propose the reconstruction plan for Iran together with credit finance under the condition of freedom of navigation at the strait of Hormuz.

討議内容

  • トランプ大統領はエゴの塊であり、自分本位に考える人であることは嘆かわしい。米国はこの攻撃で予期しないホルムズ湾封鎖を招いて世界インフレを起こし、イラン政権指導者ハメネイ師を殺害するという暴挙に出てかえってより対米強硬な政権が生まれた。
  • 米国がなぜイランを攻撃したのか。背景事情としては、イラン革命（第二次オイルショック）でホメイニ師によって米国の石油資本は撤退を余儀なくされたこと（石油資産を失ったこと）、７０年代以降に力をえた米国内の福音派の論理に従い、イスラエルを支援することが神に祝福されるという理念に従って行動していること、さらにはユダヤ資本の影響力が米国経済に深く浸透していることが要因であると推測する。
  • 今回のアメリカの行動は、世界に何を残したかーと考えるべきである。世界、地球全体に対してアメリカは大きな負の遺産をもたらした。即ち、国際法というルールの破壊、国家間の基本的信頼の途絶、世界は元には戻れないという悲観、文明の源泉であるエネルギーが地球上に行き渡らない事態（生産活動の停止）、物価の高騰、戦争による地球環境の破壊、大気汚染の増加等である。
  • 現在戦争をかかえていない独裁国である中国のみがFree Handを得て自国の強化に邁進し、アメリカよりも強い地位につくことになる。大きな意味で漁夫の利を得ることになる。
  • 停戦はいずれにせよアメリカ側から提案することになるが、長引けば世界を破壊するような事態が想定される。停戦の実現を前提にすると、第三者の立場として日本、アジア諸国、ヨーロッパ諸国は協定を結んで、イランの復興と安全保障を実現する。そのためにイラン国家の復興計画プランを策定し資金手当てをしなければならない。日本は天災の復興経験があり、自衛隊の掃海技術は定評がある。又、事業復興の指導能力と技術力を持っているので、高い貢献ができる。平和国家として復興にリーダーシップを発揮することが望まれる。

以上

写真は新月フォトクラブ様のご厚意により掲載させていただいています。感謝しています。